フォトフェイシャルで美肌になる

ニキビ跡や濃いシミ、そばかす、たるみといった肌のトラブルは年齢性別問わず嫌な物である、色々高い化粧品を購入してもなかなか良くならないというのが現実である。そういった時にフォトフェイシャルは非常に有効である、フォトフェイシャルという光を照射することでお肌の細胞を活性化させトラブルを解決する光であるからでる。
アンチエイジングを意識する年代が年々早まっているみたいですね。美に対するこだわりがより一層強くなったと言えるのでしょう。アンチエイジングが活性化することは、悪いことだけではないのです。意識が若くなるだけでも進歩と言えるのでしょう。街行く女性がきれいになることで、活気が自然と涌いてくることなのでしょう。
　日産自動車がインドネシアで販売台数を急速に伸ばしている。昨年12月には単月として初めて4,000台を超え、今年１月にはさらに台数を増やした。今年の自動車市場は前年比１けた台の伸びと成長の鈍化が予想される中、日産は少なくとも３車種の発売や燃費の良さを売りに50％以上の伸びを目指す。研究開発（Ｒ＆Ｄ）センター開所や工場の生産能力増強も年内に予定するなど積極的な経営資源の投入で、2013年までにシェアを昨年の倍増となる10％超えとする目標達成に向け、足固めをする年にしたい考えだ。【久保英樹】

　インドネシア自動車製造業者協会（ガイキンド）によると、日産の昨年12月の販売台数は前月を1,000台上回り、単月としては過去最高の4,161台となった。今年に入っても勢いは衰えず、インドネシア日産自動車（ＮＭＩ）が公表した１月の統計では4,400台となり、２カ月連続で記録を更新した。

　大幅な販売増を下支えしているのは、12月上旬にインドネシア市場に初投入したハッチバック「マーチ」。１月末までの１カ月半で予想をはるかに上回る3,000台の予約を受け付け、ＮＭＩはマーチの月間販売目標を750台から1,000台に引き上げた。１月はマーチ４タイプで日産車全体の４割超となる1,861台を販売した。

　ＮＭＩの木村隆之社長はＮＮＡに対し、マーチの販売が好調な理由について「競合他社のハッチバックより、販売価格が安く、燃費も１リッター当たり21.8キロメートルと断トツで良いほか、販売決定から早めにプロモーションを打ったことなどが奏功した」と説明した。

　マーチ投入に加え、今月11日には主力車種の多目的車（ＭＰＶ）「グランド・リヴィナ」の新モデルの予約受付を開始した。同車種も燃費が１リッター18.2キロメートルと他社のＭＰＶに比べて優れているのを売りに販促に力を入れる。グランド・リヴィナの１月の販売台数は1,652台。新モデルは月間2,000台の販売を見込む。

　■今年のシェア7.3％に

　日産は今年、インドネシアに新車種を相次いで投入し、さらなる販売増、シェア拡大を図る。11日にはＭＰＶのプレミアムブランド「エルグランド」の予約受付を始めており、４月に発売する。３月16日には高級車ブランド「インフィニティ」を、南ジャカルタに設ける専門ショールームのオープンと同時に販売を開始する。

　７月には小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ジューク」の発売も予定するなど、立て続けに新ブランドを投入しラインアップを拡充。販売台数の上積みを狙う。木村社長によると、特に普及価格帯のマーチ、ジュークの投入で、地方都市の販売店で損益分岐点超えが見込めるという。

　このほか７月後半に開催予定のインドネシア国際モーターショーでは、新たな未投入車種もお披露目する予定だ。

　同社は昨年、前年比57％増の３万7,542台を販売しシェアは4.9％だった。今年の市場規模は79万台とみており、新モデル・車種の投入で前年比55％増の５万8,000台を売り上げ、シェアは7.3％まで伸ばしたい考えだ。

　■事業基盤を固める

　日産は昨年６月末にカルロス・ゴーン社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）がインドネシアを訪れ、同国の中期事業戦略を発表した。

　目玉は12年までに2,000万米ドル（約16億7,000万円）を投じ、年産能力を現行の５万台から10万台に倍増する計画。木村社長によると、生産拡張計画は前倒しで進んでおり、イスラム教の断食明け大祭（レバラン）の８月下旬までには完了するという。

　ゴーン社長はまた、インドネシア市場に適した自動車の生産に向け、Ｒ＆Ｄセンターを設けることも発表していたが、同センターは西ジャワ州チカンペックにある工場内に今年４月に開所することが決定。１年目は現地スタッフを15人ほど採用し、部品の現地化、商品の最適化を図る。

　販売店も現行の50店舗超から13年には80店舗以上に拡大する計画を進めており、日産はこれら経営資源の投入で13年までに市場シェアを10％以上に引き上げる目標の達成を目指す。

　■低燃費を追い風に

　インドネシアの自動車販売台数は昨年、前年比57.3％増の76万4,710台と力強い伸びを見せ過去最多となった。好調な経済情勢を背景に今年もプラス成長する見通しだが、自動車関連の税率引き上げ、補助金対象燃料の供給制限制度の導入などの影響で、伸びは数％増の80万台前後に鈍化するといわれている。

　ただ経済成長率は高く、昨年の１人当たりの名目国内総生産（ＧＤＰ）は本格的な自動車社会を迎える目安とされる3,000米ドルに達するなど中長期的には堅調に伸びていくことが期待されている。

　日産はインドネシアを新興国の中でもＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）に次ぐ有望市場と見ており、ゴーン社長の肝いりで積極的な投資を進めている。原油高や補助金対象燃料の販売制限などで燃費の良い「エコカー」に対する注目も高まることが予想され、低燃費を前面に押し出した販売戦略も功を奏しそうだ